LSEG Net Zero Atlas: 世界の気候対策、気温上昇を 2℃ 以内に抑えるにはなお不十分

要旨

新たな調査により、気候変動対策は加速しているものの、パリ協定の気温目標を達成するには十分な速さではないことが明らかになりました。

LSEGは、Net Zero Atlas の第 6 版を発表しました。本レポートでは、世界的なエネルギー転換、気候変動に伴う物理的リスク、適応に向けた取り組みが、経済と投資リスクをどのように変えつつあるかを検証しています。

パリ協定の採択から 10 年が経過し、気候変動対策の加速、政策コミットメントの強化、クリーン・テクノロジーの急速な普及により、最も極端な温暖化シナリオが現実となる可能性は低下しつつあります。G20 の発電量に占める風力・太陽光発電の割合は、2015 年の約 5% から 2025 年には約 20% まで上昇しました。しかし、現在のコミットメントは依然として不十分であり、世界経済は 2°C を大幅に上回る温暖化の軌道に固定化されつつあります。

LSEG の分析によると、各国が現在掲げている 2035 年の気候目標を達成し、その後も排出量を同じ水準に維持した場合、2100 年までの気温上昇は約 2.35°C に達すると見込まれます。2035 年以降も排出削減を継続すれば約 2.16°C まで抑えられる可能性があり、ネットゼロ目標に向けた取り組みをさらに加速すれば、気温上昇を 2.08°C まで抑えられる可能性があります。

調査結果によると、猛暑や干ばつなどの慢性的なハザードは、世界の経済成長に対する直接的な物理的影響の約 73% を占めています。また、気候変動に伴う物理的ショックは、サプライチェーン、貿易、需要を通じて波及する可能性もあります。

エネルギー、素材、不動産、公益事業などのセクターに属する企業では、モデル分析による物理的リスクの影響が、FTSE All-World の平均の約 2.3 倍に達する可能性がありますが、リスクへのエクスポージャーは大きく異なります。

本レポートでは、企業と政策当局の双方において、気候変動への適応に対する関心が高まっていることも明らかになりました。企業情報開示において適応策に言及した FTSE All-World 構成企業の割合は、2023 年度の 39% から 2025 年度には 61% に上昇しており、各国の適応計画も高度化しています。一方で、将来の気候リスクの評価や、レジリエンス強化に必要な投資の確保には、依然として大きな課題が残っています。

パリ協定から 10 年を経て、エネルギー転換は地球温暖化の見通しを大きく変えました。気温上昇が 3°C、さらには 4°C を超える「ホットハウス (極端な温暖化)」シナリオが現実となる可能性は低下しつつありますが、世界経済は「2°C を大幅に上回る」温暖化の軌道にますます固定化されつつあるとみられます。投資家は、エネルギー転換の加速と物理的リスクの深刻化という、経済を変容させる 2 つの動きに対応する必要があります。新たな気候条件への適応とレジリエンスの強化には、今後、政府や企業による多大なリソースの投入が必要になる一方、新たな投資機会も生まれることになります。

Jaakko Kooroshy

LSEG サステナブル投資調査グローバル責任者

免責事項

LSEG のコンテンツを、当社の書面による事前の承諾なしに再発行または再配信することは禁止されています。

本書の内容は情報提供のみを目的としています。従って、本書には何ら法的効力はなく、契約の一部を形成するものでもありません。また、本書はいかなる性質のアドバイスを構成するものではなく、またそのような意図もなく、ここに含まれる記述に依拠するべきではありません。なお、本書が正確で信頼できる内容となるよう合理的な努力が払われていますが、LSEG はこの文書に誤りや脱落がないことを保証するものではありません。従って、いかなる状況においても本書の内容に依拠することはできず、独自の法律、投資、税務、およびその他のアドバイスを求める必要があります。当社および当社の関連会社は、本書またはその他のコンテンツの誤り、不正確さ、遅延、またはそれに依拠してお客様が行った行動について責任を負うものではありません。

Copyright © 2026 London Stock Exchange Group.  無断複写・転載を禁じます。